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さらにヒューレット氏が「最も驚くべき発見」と指摘するのが、米国などと違い、育児や老親の介護などのために家庭から引っ張られる「プル要因」で退職する女性よりも、労働市場から押し出される「プッシュ要因」で辞める女性が多い点だ。つまり、キャリア形成の機会を与えなかったり、過剰な長時間労働を強いたり、妊娠と同時に退職を促したりといった日本の伝統的な企業文化が健在であることが分かる。今も、退職する日本女性の約半数が、仕事に将来性を感じられないことを理由として挙げている。
成果主義の米国では、ＩＴ業界を中心に本格的な「リモート（在宅勤務）時代」が到来しつつあり、スキルや人脈を築きたくてもオフィスが「もぬけの殻だ」とこぼす学生インターンもいるほどだ。一方、労働時間を会社への貢献ととらえる企業が今も多い日本では、なかなかそうはいかない。仕事を辞める高学歴女性の66％が、フレックス制が認められていたら働き続けたと答えている。
